【中国輸入】Amazonからのメール「真贋調査」アカウント停止対策方法

中国せどり

中国輸入やせどりビジネスでAmazon物販として相乗りしていると、突然Amazonから「真贋調査と知的財産権の侵害」メールが送付されることがあります。

これは簡単に言うと、「あなたの販売している商品は偽物ではないですか?本物の場合、それを証明してください。」と言う内容のものです。

このメールにうまく対応できないとAmazonセラーアカウントの停止につながります。

今回の記事では、真贋調査に対する対応方法と事前での対策方法について解説していきます。
是非、記事を読み進めていただきたい方は、以下のような方となります。

今回の記事を読み進めていただきたい対象者
  1. 真贋調査の対応方法が分からない
  2. 真贋調査に対する証明を提出したが認められない
  3. 中古品にも関わらず真贋調査メールが送付された

真贋調査の内容を理解して、正しく対応することが重要だよ!




Amazonからの真贋調査メールの基本的な対応方法

真贋調査メールとは以下のような内容が送られてきます。

平素はAmazon.co.jpをご利用いただき、誠にありがとうございます。
このメールの末尾に記載されている商品の真贋に関する申し立てが権利者から届きましたので、ご連絡いたします。
権利者は、これらの商品が以下の商標権を侵害していると主張しています。
ー商標登録番号:xxxxxxxxxx

そもそも偽物の商品を販売しているのであれば、対応方法はありませんので諦めてください。
しかし、本物の商品を扱っており、正規ルートから仕入れて販売している場合、正しく対応するとAmazonからも認められます。

では、真贋調査とはどのような経緯でメールが来るのでしょうか。

  1. ライバル(メーカー、他相乗り出品者など)から権利侵害の申請
  2. 購入者からのクレーム
  3. Amazonからのピックアップ

「1. ライバル(メーカー、他相乗り出品者など)から権利侵害の申請」は難しく、本当に権利侵害の申請が来る場合とライバルを蹴り落とすために不当に申請してくる場合があります。

しかし、どちらにせよ正しく対応することで解決することは可能です。

正しく対応しなければ、最悪アカウントが閉鎖し、これまでの売上が入金されなくなります。

また、Amazonの相乗りとは何か、どのような商品が相乗りできるかについても記事を作成していますので参考にしてみてください。

▼【相乗り出品とは?】商品ページの見分け方と出品のやり方と注意点の記事についてはコチラから




真贋調査の対応方法が分からない

真贋調査対象となった場合、Amzonからの指示に適切に従う必要があります。
その際、日頃からメーカーとのこれまで取引経緯や領収書、入金情報などの証拠を準備していればAmazonの真贋調査を突破することができます。

注意点としては、海外輸入品で送り状のみでのやり取りしかやっていない場合、それを提出しても認められない場合がほとんどです。

やり取りのメールを時間系列から揃えておくことが必要です。
必ずやり取りの証拠を残すようにしましょう。

Amazon真贋調査で提出を求められる書類は以下のようなものとなるため、日々意識しておくことも重要です。

Amazon真贋調査で必要な書類一覧
  1. 販売証明書
  2. ブランド証明書
  3. 領収書
  4. 請求書
  5. 業務改善書

Amazonはこれらの提出書類から、出品した商品が正規品なのか偽物なのかの調査を行っていきます。
そこで問題がなければ合格となります。

上記で1番「?」となるものは業務改善書でしょう。

業務改善書とはその名のとおり、「弊社は今後のこのように取り組み、取扱い商品及び業務を改善します」と宣言する書類になります。

具体的なテンプレートを示すと以下のようになります。

規約違反の内容:
規約違反の原因:
具体的な改善策:
改善策の実施期日:
改善策実施店舗名:
改善策実施責任者氏名:

*チェックを入れる
( )マーケットプレイス参加規約、及び出品規約のページを確認し、理解しました。
( )本業務改善報告書の内容について虚偽がないことを確認しました。

上記はあくまで、突破しやすくするためのものですが、効果はあります。
会社として、どのような誠意を持って取り組むのかを示していくのかが重要です。




真贋調査に対する証明を提出したが認められない

真贋調査に対する証明を提出したが認められない場合、提出したものが状況証拠止まりであり、信憑性に欠けるため、認められていない可能性があります。

メーカーとのやり取りメールが一番信憑性があるため、それを証拠の一つとして提出しましょう。

しかし、メーカー取引ではなく代理店経由で仕入れている方がほとんどでしょう。
この場合は、少し面倒臭くなります。

代理店とは卸業者となるため、メーカーと卸業者とのやり取り証拠が必要となります。
つまり、代理店に協力依頼を打診して、メーカーとのやり取りを提示してもらう必要があります。

もちろん代理店も真摯に向き合ってもらわなければなりませんが、予防策としては、卸業者を介さずにメーカーと直接取引するように心がけましょう。

もちろんハードルは高くなりますので、必ずメーカーと取引する必要はありませんが、代理店が信頼できるのかはチェックしておくことが重要です。




中古品にも関わらず真贋調査メールが送付された

中古品はメーカーとの取引ではないため、証拠書類を揃えることは難しいですよね。

そもそもなぜ中古品に対して真贋調査が入るのでしょうか。

実はほとんどがAmazonによるランダムピックアップであるため、悪気はありません。
しかし、1番面倒なのは購入者からのクレームです。

購入者からのクレームで調査が入った場合、論理立てて証拠を提出しなければアカウント閉鎖につながります。

中古品とはいえ、どこかで仕入れていると思いますので、そのレシートで対応していくこととなります。
しかし、レシートのみでは突破できる可能性は低いと覚えておきましょう。
そのため、仕入れから販売まで至った具体的な経緯ややり取りを具体的に示していきましょう。

意識すべきことは「本物」であることへの証明です。




Amazonからのメール「真贋調査」アカウント停止対策方法まとめ

今回、Amazonから真贋調査メールが来た後での対応方法についてご紹介してきました。

しかし、Amazonからの真贋調査メールが来ないことが1番良いです。
そのために、日頃の物販ビジネスで以下のようなことを心がけるようにしましょう。

物販ビジネスでの心構え
  1. 偽物を販売しない
  2. 仕入れ時のメールやり取りを残す
  3. 仕入れ時のレシート、領収書、請求書を残す

また、余談ですが、フリマアプリから仕入れたものをAmazonで販売するのも避けるべきです。
真贋調査が来た場合、証明するのがほぼ不可能です。

最悪でも仕入れ先は個人相手ではなく、企業相手とすることを心がけてください。

日々の積み重ねがビジネス成功への近道となります!

そもそも、Amazon物販ビジネスで中国輸入をおすすめする理由について紹介していますので、そちらも参考にしてみてください。

▼Amazon物販ビジネス初心者に中国輸入をおすすめする理由の記事についてはコチラから

タイトルとURLをコピーしました